独立行政法人 労働者健康安全機構 静岡産業保健総合支援センター

職域における労働者の適正配置や両立支援の観点から、様々な疾患に対して必要な措置が取られるべきですが、なかでも循環器疾患は生命に関わるものが少なくないため、それに対する配慮の仕方には慎重を要すると考えられます。特に不整脈関連疾患は意識消失を伴うことがあり、作業上の危険も考慮する必要があります。発症予防も当然重要ですが、どのような対策が必要なのか、具体的な疾患例を含めて概説します。

現代社会において、私たちが安心して生活できるのは、様々な業種で24時間絶えず働いているおかげです。夜勤や交替制勤務は人間の生理的な生活スタイルと反した時間に就業するため、健康影響や疾病などを持つ方々が夜勤就業する等の問題が挙げられます。産業保健スタッフとして適切な就業配慮や保健指導を行うために、夜勤・交替制勤務の特徴から、その影響、健康管理に必要な対策をご紹介いたします。

令和5年4月に約30年ぶりに「騒音障害防止のためのガイドライン」が改訂されました。改訂に至る背景や改訂内容の主なポイントを説明していきます。
騒音性難聴は未だに毎年約300件労災新規認定されており、聴力低下が進行してからでは回復が難しい状況です。ガイドラインの内容をもとに騒音性難聴を未然に防止していきましょう。

長期的な国民医療費の抑制と効率的な医療・保健制度整備を目的として、厚生労働省では「地域・職域連携」を推進しています。具体的には、行政保健において働きざかり世代への健康支援策を強化し、産業医や看護職が不在である中小事業場を主なターゲットとして企業内の健康づくり活動の活性化を図っています。今後、大規模事業場はこの事業への協力・参画を自治体から求められる可能性もあります。本セミナーでは、地域・職域連携の最新情報について静岡県内の取組みも交えてお伝えしたいと思います。

ストレスについての基本事項と心身の健康を自分で守っていくためのポイントを学びます。ストレスと上手につきあいながら、たくましくしなやかに日常生活を送っていきましょう。リラクセーション技法として「自律訓練法」も体験します。

長期的な国民医療費の抑制と効率的な医療・保健制度整備を目的として、厚生労働省では「地域・職域連携」を推進しています。具体的には、行政保健において働きざかり世代への健康支援策を強化し、産業医や看護職が不在である中小事業場を主なターゲットとして企業内の健康づくり活動の活性化を図っています。今後、大規模事業場はこの事業への協力・参画を自治体から求められる可能性もあります。本セミナーでは、地域・職域連携の最新情報について静岡県内の取組みも交えてお伝えしたいと思います。

ストレス社会に生きている私たちはストレスとの上手な付き合い方を身につけなくてはいけません。本講座ではストレスの基礎知識と心身のリラクセーション技法である「自律訓練法」を学びます。上手にリラックスすることで健康で快適な生活を目指しましょう。

令和６年４月より、有機則等に基づき実施される作業環境測定の結果、第３管理区分に区分され改善が困難な作業場についての新たな規制がスタートしています。本セミナーでは、規制の強化に至った経緯や規制の概要（作業環境管理専門家への意見聴取、保護具選択のための作業者呼吸域における濃度測定、保護具着用管理責任者の選任、マスクフィットテストの実施方法）及び事業所としての具体的な対応について解説します。

令和5年4月に約30年ぶりに「騒音障害防止のためのガイドライン」が改訂されました。改訂に至る背景や改訂内容の主なポイントを説明していきます。
騒音性難聴は未だに毎年約300件労災新規認定されており、聴力低下が進行してからでは回復が難しい状況です。ガイドラインの内容をもとに騒音性難聴を未然に防止していきましょう。

現代社会において、私たちが安心して生活できるのは、様々な業種で24時間絶えず働いているおかげです。夜勤や交替制勤務は人間の生理的な生活スタイルと反した時間に就業するため、健康影響や疾病などを持つ方々が夜勤就業する等の問題が挙げられます。産業保健スタッフとして適切な就業配慮や保健指導を行うために、夜勤・交替制勤務の特徴から、その影響、健康管理に必要な対策をご紹介いたします。

今日の労働人口と高齢化の課題を、勤労者世代の対策としてどう読み解き、何をすべきか。「健康診断実施後の措置」として、「特定保健指導＋α」をどう活用し評価していますか？産業保健の現場では、肥満だけが問題ではなく、高齢労働者や若年時からの教育や支援が求められています。今一度、再確認してみませんか。

私たちはいつも何かを考えながら日々過ごしています。一人ひとりに価値観があり、多様性があります。ある出来事を価値観に基づき認識することを「認知」と呼びます。私たちは認知したことが実はどうなのかと確認する作業を繰り返すことで安心や不安を感じています。認知に対する修正行動ができないとメンタルヘルス不調を起こすと言われます。認知行動療法とは何なのか。産業保健スタッフに最低限知っておいてほしい知識を紹介します。

令和６年４月より、有機則等に基づき実施される作業環境測定の結果、第３管理区分に区分され改善が困難な作業場についての新たな規制がスタートしています。本セミナーでは、規制の強化に至った経緯や規制の概要（作業環境管理専門家への意見聴取、保護具選択のための作業者呼吸域における濃度測定、保護具着用管理責任者の選任、マスクフィットテストの実施方法）及び事業所としての具体的な対応について解説します。

令和6年4月から事業者はリスクアセスメントの結果に基づく措置として、労働者に呼吸用保護具を使用させるときは、保護具着用管理責任者を選任し、管理させなければならないことが義務化されました。本セミナーでは選任された保護具管理責任者が行う具体的な管理項目を逐次解説します。

発達障害の特性は、誰しもが持っています。「大人の発達障害」に当てはまる人達は特定のことには優れた能力を発揮する一方で、ある分野は極端に苦手といった特徴がみられます。職場で「かもしれない…」と発達障害の傾向が感じられるグレーゾーンの方達も含めて、大人になった発達障害の人達の特徴を理解した上で、現場で役立つ配慮や対応の知恵と工夫について解説します。

私たちはいつも何かを考えながら日々過ごしています。一人ひとりに価値観があり、多様性があります。ある出来事を価値観に基づき認識することを「認知」と呼びます。私たちは認知したことが実はどうなのかと確認する作業を繰り返すことで安心や不安を感じています。認知に対する修正行動ができないとメンタルヘルス不調を起こすと言われます。認知行動療法とは何なのか。産業保健スタッフに最低限知っておいてほしい知識を紹介します。

今日の労働人口と高齢化の課題を、勤労者世代の対策としてどう読み解き、何をすべきか。「健康診断実施後の措置」として、「特定保健指導＋α」をどう活用し評価していますか？産業保健の現場では、肥満だけが問題ではなく、高齢労働者や若年時からの教育や支援が求められています。今一度、再確認してみませんか。

看護職がストレスチェックの集団分析後に管理監督者に対して行う研修を想定しています。皆さんの職場では若年労働者と管理監督者がそれぞれ世代間のズレ等による高ストレス者の相談が多くありませんか。第14次労働災害防止計画の労働者の健康確保対策推進の重点事項として、「メンタルヘルス対策：ストレスチェックの実施にとどまらず、ストレスチェックの結果をもとに集団分析を行い、職場環境の改善を実施。・職場のハラスメント防止対策に取り組む」ことが明記されています。
本セミナーでは、参加者自身が管理監督者の立場で事例検討を行い、部下の不調や悩み、困りごとを把握し、適切な対処ができるよう学びます。

働く人々が疾病や外傷などによって働くことができなくなることは、決して珍しいことではありません。短期間であれば悩ましいことは少ないかもしれませんが、長期間に渡って治療に専念しなくてはならない場合、どのような条件を満たせば復職できると考えられるのか、判断が難しいことがあります。本人の希望中心に考えるべきなのか。医学的根拠に基づけば適切に判断できるのか。復職支援の考え方と併せて想定事例を使った説明をしたいと思います。

働く人々の中には何等かの健康上の理由により就業上の配慮を必要とすることがありますが、業務の負担によって病状が悪化したり、業務形態によって治療に支障があったりすることは望ましいことではありません。職域での「適正配置」と「治療と仕事の両立支援」は別々のテーマとして考える機会が多いかもしれませんが、実際には同一延長線上にあると言えそうです。架空事例を通じて考え方の要点をお伝えしたいと思います。